【MAJOR7】メジャーセブンとは？ － マンションデべ格付けブランドはどこ？

 

【MAJOR7】メジャーセブンとは？

 

メジャーセブンとは？ 不動産業界を牽引する7デベロッパー

今回は、日本の不動産業界で圧倒的な存在感を放つ「メジャーセブン」について、最新の情報をもとに徹底解説いたします。これらの企業は、私たちの生活に密接に関わる都市開発、住宅供給、商業施設運営などを通じて、日本の街づくりを牽引し続けています。

メジャーセブン【MAJOR7】とは何か？

メジャーセブンとは、日本の不動産業界において特に影響力が大きく、事業規模や収益性で業界をリードする以下の7社を指します。これらの企業は、単なる不動産開発会社の枠を超え、都市の未来を描く「街づくりのプロフェッショナル」として機能しています。

メジャーセブン構成企業

• 三井不動産 – 業界最大手、総合デベロッパーの雄
• 三菱地所 – 丸の内の地主、国際展開に積極的
• 住友不動産 – 都心オフィスビルの王者
• 野村不動産 – 「プラウド」ブランドで知られる住宅のプロ
• 東急不動産 – 沿線開発とリゾートの二刀流
• 東京建物 – 創業127年の老舗、文化との融合が特徴
• 大京 – ライオンズマンションのパイオニア

これらの企業が「メジャーセブン」と呼ばれる理由は、その圧倒的な事業規模にあります。2025年3月期の売上高を見ると、最大手の三井不動産は約2.6兆円、最小の大京でも約3,351億円と、いずれも巨額の収益を上げています。また、これら7社が2023年に全国で供給した新築分譲マンションは合計13,885戸で、全国供給戸数の約21.3%を占めており、まさに「4戸に1戸」がメジャーセブンのマンションという計算になります。

メジャーセブンの特徴は、単一事業に特化するのではなく、オフィスビル開発・賃貸、住宅分譲、商業施設運営、ホテル・リゾート、物流施設、さらには海外展開まで、不動産に関わるあらゆる分野で事業を展開していることです。これにより、経済情勢の変化に対する耐性を持ち、安定した成長を続けています。

メジャーセブン売上高比較（2025年3月期）

 

 

各社の特徴と強み – 個性豊かな7つの戦略

三井不動産 – 総合力で業界をリードする王者

売上高約2.6兆円、総資産約9.86兆円という圧倒的な規模を誇る三井不動産は、まさに不動産業界の王者です。同社の強みは、オフィスビル、商業施設、住宅、物流、ホテルなど、あらゆる分野での事業展開にあります。特に「東京ミッドタウン」シリーズは、六本木、日比谷、八重洲と都心の一等地に展開され、都市再開発の象徴的存在となっています。

同社が手掛ける「柏の葉スマートシティ」は、環境配慮型の次世代都市開発のモデルケースとして国内外から注目を集めています。海外展開も積極的で、サンフランシスコの「Mission Rock」やダラスの「Maple Terrace」など、アメリカでの大型複合開発を手掛けています。ESG面では、2030年までにGHG排出量40%削減、2050年ネットゼロという明確な目標を掲げ、業界をリードしています。

三菱地所 – 丸の内から世界へ、再開発のプロフェッショナル

売上高約1.58兆円の三菱地所は、東京・丸の内地区を基盤とした圧倒的な土地資産を背景に、国内外で大規模な再開発事業を展開しています。同社の強みは、長期的な視点に立った都市開発と、海外での積極的な投資にあります。

現在進行中の「TOKYO TORCH」プロジェクトは、東京駅前に誕生する大型複合施設で、オフィス、高級ホテル、住宅、商業施設を一体化した次世代の都市空間を創造します。海外では、ニューヨークのロックフェラーセンター改修やロンドンのキャナリーワーフ開発に参画し、グローバルな不動産投資家としての地位を確立しています。

住友不動産 – 都心オフィスビルで安定収益を実現

売上高約1兆円の住友不動産は、新宿を中心とした都心部での高層オフィスビル開発・運営に特化した戦略で高い収益性を実現しています。「新宿住友ビル」「新宿NSビル」など、西新宿のランドマーク的存在となる超高層ビルを多数保有し、安定した賃貸収入を確保しています。

住宅分野では「新築そっくりさん」ブランドで知られるリフォーム事業や、「パークタワー」シリーズなどの高級マンション開発も手掛けています。同社の特徴は、完成後も販売を継続する「完成売り」戦略で、購入者が実際の建物を確認してから購入できるという安心感を提供しています。

野村不動産 – 「プラウド」ブランドで住宅市場をリード

売上高約7,576億円の野村不動産は、「プラウド」シリーズで知られる高品質な分譲マンションブランドを全国展開しています。同社の強みは、野村グループの金融ノウハウを活かした資産運用事業と、住宅分譲での確固たるブランド力にあります。

近年は物流施設開発や海外展開にも積極的で、総合デベロッパーとしての地位を確立しています。また、公民連携事業でのまちづくり案件への参画も増えており、AI・DXを活用したスマートシティ開発にも取り組んでいます。

東急不動産 – 都市開発とリゾート開発の二刀流

売上高約1.15兆円の東急不動産は、東急グループの一員として、鉄道沿線開発とリゾート開発という独特のポジションを築いています。「渋谷ストリーム」「渋谷ブリッジ」などの都市再開発と、北海道ニセコや沖縄でのリゾート開発を同時に手掛ける稀有な存在です。

再生可能エネルギー事業にも積極的で、Scope1～3すべてで46.2%削減（2030年）という高い目標を設定し、SBTiのネットゼロ認定も取得しています。インバウンド需要の回復に合わせたニセコでの新ホテル開発など、観光立国日本の一翼を担っています。

東京建物 – 老舗の信頼と文化融合型開発

売上高約4,637億円の東京建物は、1896年創業という127年の歴史を持つ老舗不動産会社です。同社の特徴は、「Brillia（ブリリア）」ブランドでの住宅開発と、「Hareza池袋」のような文化複合施設の運営にあります。

文化と都市開発の融合という独自のアプローチで、単なる住宅・オフィス供給を超えた価値創造を行っています。ESG面では、2030年までにビル電力の100%再エネ化を目指すなど、環境配慮にも積極的です。

大京 – ライオンズマンションのパイオニア

売上高約3,351億円の大京は、「ライオンズマンション」ブランドで全国に約34万戸を供給してきたマンション分譲のパイオニアです。オリックス傘下となった現在も、住宅分野に特化した専門性を活かし、特に高齢化社会に対応したマンション建替え事業で独自の地位を築いています。

地方都市での再開発案件でも存在感を強めており、福祉施設やシニア向け住宅の整備も積極的に進めています。2025年には新築マンションのCO₂排出実質ゼロ化を宣言し、環境配慮型住宅の開発にも注力しています。

メジャーセブン総資産比較（2025年3月期）

 

 

市場規模と業界での位置づけ

メジャーセブンの市場での位置づけを理解するには、その圧倒的な事業規模を数字で見ることが重要です。2025年3月期の売上高を合計すると、7社で約9.1兆円に達します。これは、日本のGDPの約1.8%に相当する巨額な規模です。

特に新築分譲マンション市場での影響力は絶大で、2023年に全国で供給された民間マンション65,075戸のうち、メジャーセブンが供給したのは13,885戸で、シェア21.3%を占めています。これは「4戸に1戸」がメジャーセブンのマンションという計算になり、住宅市場での圧倒的な存在感を示しています。

オフィスビル市場でも、東京都心部の大型オフィスビルの多くがメジャーセブンによって開発・運営されています。特に三井不動産、三菱地所、住友不動産の3社は、東京駅周辺、丸の内、新宿などの主要ビジネス地区で大規模な賃貸オフィス事業を展開し、日本経済の中枢を支えています。

商業施設分野では、三井不動産の「ららぽーと」、三菱地所の商業施設、東急不動産のリゾート施設など、消費者の日常生活に密接に関わる施設を全国に展開しています。これらの施設は、単なる商業空間を超えて、地域コミュニティの核となる役割を果たしています。

海外展開においても、メジャーセブンは積極的な投資を行っています。三井不動産のアメリカでの複合開発、三菱地所のロックフェラーセンター投資、東急不動産のアジア展開など、グローバルな不動産投資家としての地位を確立しています。

メジャーセブン主力事業分野比較表

企業名	オフィス	住宅	商業施設	ホテル・リゾート	物流	海外展開
三井不動産	◎	◎	◎	◎	◎	◎
三菱地所	◎	○	◎	○	○	◎
住友不動産	◎	◎	○	△	△	△
野村不動産	○	◎	○	△	○	○
東急不動産	○	○	○	◎	○	○
東京建物	○	◎	○	○	△	○
大京	△	◎	△	○	△	△

※◎：主力事業、○：積極展開、△：限定的展開

 

ESG・サステナビリティへの取り組み

現代の不動産業界において、ESG（環境・社会・ガバナンス）への取り組みは企業価値を左右する重要な要素となっています。メジャーセブン各社は、いずれも野心的な環境目標を設定し、持続可能な街づくりに向けた取り組みを加速させています。

環境面では、全社が2030年までのCO₂削減目標を設定しています。三井不動産は2019年度比で40%削減、三菱地所はScope1+2で70%削減という高い目標を掲げています。特に注目すべきは、多くの企業がSBTi（Science Based Targets initiative）の認定を取得していることで、科学的根拠に基づいた削減目標を設定している点です。

具体的な取り組みとしては、ZEB（Net Zero Energy Building）やZEH（Net Zero Energy House）の開発推進、再生可能エネルギーの導入拡大、グリーンビル認証の取得などが挙げられます。三井不動産の「柏の葉スマートシティ」や東急不動産の再エネ事業など、次世代の環境配慮型都市開発のモデルケースも生まれています。

社会面では、高齢化社会への対応が重要なテーマとなっています。大京のマンション建替え事業、東京建物の文化複合施設運営、東急不動産のシニア住宅開発など、各社が社会課題の解決に向けた事業を展開しています。また、働き方の多様化に対応したオフィス空間の提供や、地域コミュニティの活性化に向けた取り組みも積極的に行われています。

ガバナンス面では、透明性の高い経営体制の構築、ステークホルダーとの対話促進、リスク管理体制の強化などが進められています。特に、長期的な視点に立った事業戦略の策定と、その実行に向けた組織体制の整備が重要視されています。

メジャーセブンESG目標比較表

企業名	2030年CO₂削減目標	2050年目標	SBTi認定	主な取り組み
三井不動産	40%削減（2019年度比）	ネットゼロ	○	スマートシティ、ZEB/ZEH推進
三菱地所	Scope1+2: 70%削減 Scope3: 50%削減	ネットゼロ	○	グリーンビル認証、再エネ導入
住友不動産	50%削減（2014年度比）	カーボンニュートラル	–	省エネ建物、ZEB導入支援
野村不動産	Scope1+2: 60%削減 Scope3: 50%削減	–	○	ZEH住宅普及、再エネ導入
東急不動産	Scope1+2+3: 46.2%削減	ネットゼロ	○	再エネ事業、グリーンビル
東京建物	Scope1+2: 46.2%削減 Scope3: 40%削減	–	–	再エネ100%化、ZEB開発
大京	–	CO₂排出実質ゼロ（2025年）	–	ZEH、LCCM住宅推進

 

 

今後の展望と課題

メジャーセブンが直面する今後の課題と展望を考える上で、日本社会の構造変化と技術革新の影響を無視することはできません。少子高齢化の進行、働き方の多様化、デジタル技術の急速な発展、気候変動への対応など、複数の要因が同時に不動産業界に変革を迫っています。

最も重要な課題の一つは、デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進です。コロナ禍を経て、リモートワークの普及やオンライン商取引の拡大により、オフィスや商業施設の在り方が根本的に見直されています。メジャーセブン各社は、IoT、AI、ビッグデータを活用したスマートビルディングの開発や、バーチャル内見システムの導入など、デジタル技術を活用した新しいサービスの提供に取り組んでいます。

少子高齢化への対応も喫緊の課題です。人口減少により住宅需要の構造が変化する中、メジャーセブンは高齢者向け住宅の開発、既存マンションの建替え・リノベーション事業、コンパクトシティの実現などに注力しています。特に大京のマンション建替え事業や、各社のシニア向けサービス付き高齢者向け住宅の開発は、社会課題解決と事業機会創出を両立する取り組みとして注目されています。

脱炭素社会の実現に向けた取り組みも加速しています。2050年カーボンニュートラルの実現に向け、各社は建物のエネルギー効率向上、再生可能エネルギーの導入拡大、サーキュラーエコノミーの推進などに取り組んでいます。特に、建設・運用・解体までのライフサイクル全体でのCO₂削減が求められており、新しい建材や工法の開発も重要な課題となっています。

海外展開においては、アジア太平洋地域の経済成長を背景に、新たな投資機会が拡大しています。一方で、地政学的リスクや為替変動リスクへの対応も重要な課題となっており、リスク管理体制の強化が求められています。

また、ESG投資の拡大により、投資家からの環境・社会・ガバナンス面での要求水準が高まっています。メジャーセブン各社は、持続可能な事業モデルの構築と、ステークホルダーとの対話を通じた価値創造が求められています。

メジャーセブンの今後の重点戦略

• DX推進によるスマートシティ・スマートビルディングの実現
• 少子高齢化社会に対応した住宅・施設の開発
• 脱炭素社会実現に向けたZEB/ZEH、再エネ導入の加速
• 海外展開の拡大とリスク管理体制の強化
• ESG経営の深化とステークホルダー価値の最大化

 

投資家・購入者にとっての意味

メジャーセブンの物件を購入することの意味を考える際、最も重要なのは「ブランド価値」と「資産価値の安定性」です。これらの企業が開発・販売する物件は、一般的に高い品質基準を満たしており、長期的な資産価値の維持が期待できます。

不動産投資の観点から見ると、メジャーセブンの物件は以下のような特徴があります。まず、立地選定における優位性です。これらの企業は豊富な資金力と情報収集力を背景に、将来性の高い立地を早期に確保する能力に長けています。東京駅周辺、渋谷、新宿などの主要エリアでの大型開発は、その典型例です。

建物の品質面でも、メジャーセブンの物件は高い評価を受けています。耐震性、省エネ性能、設備の充実度など、あらゆる面で業界最高水準の仕様を採用しており、長期的な維持管理コストの抑制にもつながります。また、管理会社もグループ内の専門会社が担当することが多く、一貫した高品質なサービスを受けることができます。

リセールバリューの観点でも、メジャーセブンのブランド力は大きなアドバンテージとなります。将来的に売却や賃貸に出す際、「三井不動産」「三菱地所」「住友不動産」などのブランドは、購入者や入居者に対する強いアピールポイントとなります。特に、海外投資家からの注目度も高く、国際的な不動産投資市場での流動性も確保されています。

一方で、メジャーセブンの物件は価格が高めに設定されることが多く、初期投資額が大きくなる傾向があります。また、人気が高いため、抽選になることも多く、希望する物件を確実に購入できるとは限りません。価格交渉の余地も限定的で、値下げを期待することは難しいのが現実です。

投資戦略としては、長期保有を前提とした安定志向の投資家に適していると言えます。短期的な値上がり益を狙うよりも、安定した賃貸収入と長期的な資産価値の維持を重視する投資家にとって、メジャーセブンの物件は魅力的な選択肢となります。

また、相続対策や資産の分散投資の観点からも、メジャーセブンの物件は有効です。不動産という実物資産の安定性と、大手デベロッパーのブランド力を組み合わせることで、リスクを抑制しながら資産を保全することが可能です。

メジャーセブン従業員数比較（単体）

 

まとめ – メジャーセブンが描く日本の未来

メジャーセブンは単なる不動産会社の集合体を超えて、日本の都市の未来を描く重要な役割を担っています。これらの企業が手掛ける開発プロジェクトは、私たちの生活空間を形作り、経済活動の基盤を提供し、社会課題の解決に貢献しています。

今後、少子高齢化、デジタル化、脱炭素社会への移行など、日本社会が直面する課題はますます複雑化していくでしょう。しかし、メジャーセブンが持つ豊富な経験、技術力、資金力、そして何より長期的な視点に立った街づくりへの取り組みは、これらの課題を乗り越える大きな力となるはずです。

投資家や住宅購入者にとって、メジャーセブンの動向を理解することは、賢明な投資判断を行う上で不可欠です。また、これらの企業で働くことを考えている方にとっても、各社の特徴や戦略を理解することは、キャリア選択の重要な判断材料となるでしょう。

メジャーセブンが描く日本の未来は、持続可能で、誰もが安心して暮らせる、魅力的な都市空間の実現です。その実現に向けた取り組みを、今後も注目していきたいと思います。

 

広島では

広島ではメジャーセブンでは以下のデべさんのマンションがあります。

• 住友不動産株式会社
• 株式会社大京
• 野村不動産株式会社
• 三井不動産レジデンシャル株式会社
• 三菱地所レジデンス株式会社

東急不動産株式会社、東京建物株式会社の分譲マンションは建っていないと思います。

 

参考リンク

三井不動産株式会社
三菱地所株式会社
住友不動産株式会社
野村不動産株式会社
東急不動産株式会社
東京建物株式会社
株式会社大京
MAJOR7（メジャーセブン）公式サイト